携帯イヤホンは我々の永遠のテーマです

しかし、乃年になると、もともとこうしたニュービジネスに対する理解者が少ないことに加えて、第一次石油ショックの影響で景気が後退し、新規勧誘は行き詰まってしまった。
酒店など既存の小売業者に転業を勧める担当者をリクルーターというが、勧誘に困ったリクルーターが、当時の専務であるSに「江東区の周辺区にもそろそろ展開しませんか」と聞いたことがあるという。 すると、Sはこう答えたとか。
「江東区から出てはいけない。 何としても店舗密度を上げるように努力してほしい」と。
イトーヨーカ堂社内の不安、反対を押し切って、鳴り物入りでスタートしたコンビニエンスストア・チェーンを、最初から妥協の産物にするわけにはいかない。 「これが、中小小売店の新しい姿のひとつとなるコンビ二だ」「物流の効率化はこう進めるのだ」。
Sらは、彼らが考えている経営戦略や哲学をなんとか具現化して、本家・米国並のチェーン展開を社の内外の関係者に見せなければならない、と考えていたのである。 米サウスランド社で、短期間ながらコンビニエンスストア・チェーンの経営に関わる多様な研修を受けたSらは、すぐにそのノウハウの大きなメリットを理解できた。
経営効率の向上を図るうえで、「さすがに流通先進国の米国ならではのやり方だ」と思わせる戦略だったのだ。 最大のメリットは、なんといっても物流コストの削減である。
小売り店の店頭に並ぶ商品は、一般的にはまずメーカーや輸入元からベンダーである問屋を通して、小売店の店頭に届けられる流れとなっている。 ここではトラックや時として鉄道や貨物船なども使われるが、当然のことながら、メーカーと問屋、あるいは問屋と小売店の距離が短いほうが運送コストは安いに決まっている。
また、いちどに大量に送れば、これほどSらがこだわりを見せたドミナント戦略には、どのようなメリットがあるのだろうか。 少量を頻繁に送るよりもコストは下がる。

いわゆる規模のメリットが働くのである。 次に、問屋と小売りの間の輸送には、大きく分けると2通りある。
小売店側が、必要な商品を問屋に買い付けにいく仕組みと、逆に問屋が小売店の注文に応じて配達する仕組み小売店が買い付けに回るのは、いくつもの問屋を回ったり、わずかの商品のためにも物流費用がいるなど、コスト面でデメリットが考えられる。 一方、問屋が商品を配る場合、配達先の小売店が極端に離れた場所にあれば、これも大きなコストアップ要因となる。

書かれている携帯イヤホンの内容を認識した上で携帯イヤホンの価値を批判的に読み解いていくことが必要だと考えています。